朝鮮中央通信社は19日、「先軍朝鮮の声を遮断するための謀略策動」と題する全文次のような論評を発表した。

　先日、米国をはじめとする敵対勢力が、朝鮮中央通信のウェブサイトを中傷する奇怪なラッパを吹いた。

　我々がウェブサイトから偽のアプリケーションをダウンロードさせる方法で悪性コードを流布させて訪問者のコンピューターをハッキングするというのである。

　朝鮮の堂々たる言論機関をいわゆるハッキング集団にすり替えようとする詐欺師の下手な謀略騒動に失笑を禁じ得ない。

　米国とその追従勢力が流している「ハッキング」説は、言論活動の理にも合わないし、現実的な証拠もないでたらめな詭弁である。

　言論活動は、新聞、雑誌、放送とともに現代科学技術の産物であるインターネットのような言論手段を通じて行う社会活動である。

　万一、言論活動で欠かせないこの貴重な手段が大衆からの信用を失うことになれば、そのような活動は何の役にも立たないものになってしまうであろう。

　果たして、我々が先軍で富強繁栄する朝鮮の真の姿を広く伝え、全世界の自主化を早めるために開設したウェブサイトでそのような汚らわしい行為を働くことができようか。

　一瞬の一獲千金のために捏造報道などはありふれたものとみなし、世界制覇のために同盟国にまで盗聴の魔手を伸ばす破倫、背徳の王国である米国ではそれが可能であっても、我々の権威ある社会主義言論機関では絶対にあり得ないし、想像すらできない。

　敵対勢力が問題視しているプログラムについても指摘するなら、それは動画の閲覧に必要なアプリケーションであり、すべて正常である。

　むしろ、世界の多くのサイト訪問者が愛用するプログラムをめぐって唯一、米国と南朝鮮だけが悪態をついていることを疑問視せざるを得ない。

　「ハッキング」説を流した主犯は、米国の自由アジア放送などのえせメディアである。

　これらの操縦者もやはり、朝鮮の明るい現実が世界に波及し、自分らの犯罪的な正体が暴露されるのを一番恐れている当局者である。

　結局、今回の「ハッキング」報道劇は、我々のウェブサイトに対する国際的な拒否感をつくり出して先軍朝鮮の正義の声を遮断しようとする敵対勢力の計画的な謀略策動であるとしか見られない。

　2012年10月、「大統領政策指令20」(ＰＰＤ20)を通じて他国のコンピューターネットワークに対する事前警告なしの先制攻撃を政策化し、最近は南朝鮮当局といわゆる定例安保協議(ＳＣＭ)なるものを行って、我々を標的とした共同サイバー訓練と演習、サイバー軍事教育の強化に関する密議をこらしたサイバー空間の悪党である米国が先頭に立って誰それの「ハッキング」を云々することこそ言語道断の極みである。

　米国が、でたらめな「ハッキング」説で我々を世界で孤立させて自分らの犯罪的な行動も正当化できると思うなら、それは誤算である。

　荒唐無稽で愚かなラッパは、謀略家に対する世界の嘲笑と非難を増大させるだけである。

　米国とその追従勢力は、何によっても偉大な先軍朝鮮の正義の声を遮ることはできないことをしっかりと銘記すべきである。【朝鮮通信＝東京】